信用情報について悩んでいる男性

キャッシングやカードローンの審査、クレジットカードを作成する時などに耳にする信用情報やクレジットヒストリーという言葉。


この信用情報という言葉を聞いて、どんな内容の情報なのか、すぐには想像できない方も多いのではないでしょうか?


また、信用情報について語られる際に、ブラックリストという言葉も合わせてよく使われます。

ブラックリストと聞くと、お金が二度と借りられなくなる、会社を辞めなくてはならなくなるなど、恐ろしい話を聞いたことがある方もいるかもしれません。

ブラックという響きもあって、これらの大げさな話にも信憑性が出てしまっていますよね。

信用情報とブラックリストという二つの言葉は、深い関わりを持っています。

信用情報の中身を知ることで、ブラックリストについても正しい知識をつけることが出来るんです。

今回は、この二つの言葉をテーマとして解説していきます。

信用情報とは?

信用情報とは、個人に関する情報と金融機関との取引実績が紐づけられて登録された情報のことです。

個人に関する情報には、氏名や年齢とともに収入や勤務先などの情報も含まれます。

取引実績とは、借入した金融機関(主にクレジットカード会社、各種ローンなど)に対して、具体的な金額や返済期限を守っているかどうかなどの情報になります。


個人の性格や思考などの情報が入ることなく、その人の借金に対する姿勢を知ることが出来る情報でもあります。


では、この情報は何故必要なのでしょうか。


信用情報は何故必要なのか

「信用」は測定が難しい

一般的に、人は日々交わす言葉や、行動で、その人を信用していいのか判断しています。

具体的には、嘘をつかないことや有限実行することであったりしますが、このような情報を金融機関が審査に用いることはほぼ不可能です。


例えば日常生活の中で、道ゆく知らない人に「お金を貸して欲しい」と言われても、私たちはお金を貸そうとはしないでしょう。

それは本当にお金を返してくれるのかどうか、そもそも返せる収入があるかどうかの信用できないからです。


しかし、金融機関は常に新規顧客への貸出審査をしていく必要があります。

その際、顧客ごとに人間性や性格を短時間で判断するのは難しいですよね。

審査の時だけいい顔をしていても、借入ができると平気で返済を忘れたりする人もいるかもしれません。


そこで、その人の返済能力を審査するために、お金との付き合い方の履歴である信用情報が必要となるのです。


信用情報は金融機関の頼みの綱

信用情報は、信用というデータ化が難しい情報をデータ化することで、個人の返済能力を表しているのです。


例えば、
  • この人は毎月返済を欠かしていないから、きちんと返済してくれそう
  • この人は年収がこれだけで借金がこれだけなので、追加貸出はいくらまで可能か
といった判断を行うというわけです。

信用情報は、借入を希望する人にとって、敵のような存在に見えてしまうかもしれません。

しかし、信用情報がなければ、そもそも金融機関は貸出の審査ができなくなってしまうのです。

重要なことは、どんな情報が登録されるのかを理解し、問題のないクレジットヒストリーを積み上げることなのです。


信用情報が与える影響

重要なのは「借入金の返済状況がそのまま個人の信用に繋がっている」ということです。


借入したお金の返済を数ヶ月に渡り滞っていたりすると、「返済能力」が疑われてしまうことになり、信用が下がってしまうことになります。

この状態のことを、俗に「ブラックリスト入り」と言います。


ブラックリスト入りする条件と、登録された場合に起こることをご紹介します。


ブラックリスト入りする条件とは

  • 返済の遅延(主に3ヶ月以上の延滞)
  • 債務整理をする
  • 短期間に複数の金融機関に借入の申し込み(申し込みブラック)
  • 携帯端末代の未払い(携帯電話料金と端末代を一緒に払っている場合のみ)

ブラックリスト入りすると起きること

  • 今持っているクレジットカードが使えなくなる
  • 新たにクレジットカードが作れなくなる
  • 新たにキャッシングやローンが組めなくなる
  • 家賃保証会社、家賃収納代行サービスを利用した賃貸契約が出来なくなる

ブラックリスト入りした条件により年数は異なりますが、このような状態が約5〜7年ほどは続きます。

ローンを組めなかったり、賃貸契約ができなくなると、様々な面で不都合が出てくるでしょう。

そのため、ブラックリスト入りするような条件を満たさないことが大切になってきます。

信用情報機関とは

信用情報機関とは、上記で紹介した信用情報を収集し、管理、提供する機関のことです。

クレジットカード会社や消費者金融会社、銀行などはこの信用情報機関に加盟しています。


加盟した会社の信用情報は、キャッシングやローンを組む際に返済能力を図るための情報として使われています。

また、信用情報機関が直接ブラックリストを作成することはありません。

信用情報機関はあくまで共有情報を提供する役割であり、ブラックリストは各金融機関が独自の基準と共有情報を照合して作成します。


どんな情報がどれくらい保存される?

信用情報機関で共有される情報は、信用情報の中の「借入した金融機関に対しての契約内容(個人を特定出来る情報を含む)、返済状況、取引事実情報、利用残高」です。

これらの情報も最大借入金の完済から5年を超えない機関でしか、保存出来ないようになっています。


では、次に、何故信用情報機関は信用情報を収集する必要があるのかを見ていきましょう。


信用情報機関と各種金融機関との繋がり

金融機関やクレジットカード会社が、申し込みをしてきた人を独自に調査することは手間やコストの面で現実的ではありません。

しかし、借金などの取引実績を信用情報機関が一括管理することにより、金融機関が個人個人を調査する必要がなくなります。

さらに、商売敵とも言える金融機関同士での共有はなく、一度、信用情報機関という第三者機関を挟むことで、透明性と信頼性の高い情報となり、金融機関は安全に審査を行えるようになったのです。

また、金融機関が個人の借入状況を正しく把握することで、間接的に借り過ぎによる破産などを未然に防ぐことにも繋がっています。

信用情報機関と加盟会社との繋がりがあることは、私たちの生活を守るメリットにもなっているんです。

自分の信用情報が知りたい場合は

自分の信用情報がどのように登録されているのか知りたい場合は、「本人開示制度」によって知ることが可能です。


開示の方法は3種類あり、いずれも手数料がかかります。

  • インターネットでの開示
  • 郵送での開示
  • 各信用情報機関の窓口での開示

詳しく見ていきましょう。


インターネットでの開示

一番早く開示出来るのは、インターネットページでの開示です。

平日や土日、時間に関係なくいつでも開示を行うことが出来ます。

ただし、手数料の1000円(税込)の支払いはクレジットカード一括払いのみであり、使用出来るカードブランドが限定されているので、事前に確認しておきましょう。


郵送での開示

郵送での開示は、信用情報機関に対して申し込み用紙を送り、信用情報が記載された報告書を郵送してもらう方法になります。

申し込み用紙をインターネットからダウンロードして記入し、本人確認書類(運転免許証など)をコピーしたものを用意して、手数料1000円(税込)を定額小為替と一緒に入れて郵送します。

信用情報の報告書が返送されるまで、10日ほどかかります。


各信用情報機関の窓口での開示

窓口での開示は、直接信用情報機関に行き、開示してもらう方法になります。

本人確認書類と現金で手数料500円(税込)を用意すれば、窓口で開示してもらうことが出来ます。


まとめ

いかがでしょうか。

信用情報とブラックリストを正しく知ることで、自分を守ることに繋がります。

では、もう一度簡単にまとめてみましょう。

  • 信用情報とは、自分の「信用」をデータ化したもの
  • 信用情報があることで、キャッシングしたりローンを組んだり出来る
  • ブラックリスト入りしてしまうと、新たにお金を借りるのが難しくなるばかりでなく、賃貸契約も難しくなることがある
  • 自分の信用情報は「本人開示制度」によって、知ることが出来る
  • 信用情報機関があることで、スムーズにお金を借りることが出来ている

ブラックリストと聞くと、怖い想像ばかりをしてしまいがちです。

ですが、きちんと期限を守って返済を続けていれば怖がるような存在ではないんです。

信用情報についてしっかりと理解し、正しいクレジットヒストリーを積み上げていきましょう。